今、紛争や災害の影響で、世界では多くの子どもたちが深刻な食料不安に直面しています。
国連WFPは、世界の子どもたちに栄養たっぷりの学校給食を届けています。
給食があることで、親は子どもたちを学校に通わせるようになり、
空腹を満たした子どもたちは集中して学び、心も体も健やかに成長します。
また、給食に関わる人びとの働く場が生まれ、経済が循環し、地域全体を豊かにします。
学校給食は、未来へつなぐ贈り物です。子どもたちは教育を受け、将来への夢や希望につながります。
今こそ、未来へつなぐ学校給食を贈りませんか。

栄養状態の改善多くの子どもたちにとって、国連WFPの提供する給食が その日唯一の「栄養のある食事」になることが少なくありま せん。給食には完全な食事もあれば、ドライフルーツバーや 栄養強化ビスケットなどの軽食が配られることもあります。
教育の機会拡大給食は親が子どもを学校に通わせる動機となり、就学率の向上、教育の普及、ひいては国や地域の発展にも つながります。特に、家の仕事を手伝うために、家に留められがちな女子が学校に行ける効果もあります。
地域の活性化 給食に使う素材をできる限り地元で調達する「地産地消」を推進し、地域の小規模農家を支援していま す。また、調理場などでも働く場を生み出し、特に弱い立場にある女性の自立を後押ししています。


イエメン南部のアデン市の学校に通うマリアム・サラちゃん(11歳)は
「学校でまず大切なのは勉強。次においしいごはんが食べられることです」 と話します。
彼女にとって、国連WFPが提供する給食を食べることが、学校に行く楽しみのひとつです。
この日のメニューは、細長いパンに豆を煮込んだペーストをたっぷりはさんだサンドウィッチと、バナナ、キュウリが1本ずつ。
国連WFPの学校給食支援は、現地の食文化を尊重して提供しています。
サンゲイくんのお父さんはこの中学校のコックさんです。国連WFPはブータン政府と協力し、地元で働くコックさんに向け、調理や栄養に関する研修を実施。電気調理器も導入し、調理に必要な薪の消費を減らすことで、厨房スタッフの労働環境の改善にもつなげています。

ソマリ州の難民キャンプで給食を食べるネスラちゃん(12歳)。国連WFPは子どもたちに栄養を強化した温かいお粥を毎日提供することで、ビタミンA、鉄分、亜鉛などの欠乏による「微量栄養素欠乏症」を克服できるように支えています。


アボクちゃん(10歳)は「将来はお医者さんになりたいので、しっかり勉強したいです」と話します。南スーダンは世界で最も識字率が低い国の一つで、国民の3人に1人しか読み書きができません。また、280万人もの子どもたちが学校に通えていない状況です。2024年、国連WFPは南スーダンで36万4,000人の子どもたちに学校給食を提供しています。南スーダンでは160万人の子どもたちが栄養不足に苦しんでいると推定され、学校での給食が、その日唯一の栄養のある食事となる子どもたちも少なくありません。


正解は②2,000万人以上です!
国連WFPは2023年、61カ国の2,140万人に学校給食を提供しました。 国連WFPの学校給食支援の最終目標は、各国が独自で学校給食を実施できるようにすることです。 国連WFPは、これまで60年以上にわたり各国政府と協力し、100か国以上で持続的な学校給食プログラムの立ち上げを支援してきました。
正解は①とうもろこしと大豆です!
このお粥は、とうもろこしと大豆の粉にビタミンやミネラルを加えて栄養を強化しています。
国連WFPが支援する国では、このような栄養価の高い食料を提供しています。
国連WFPの学校給食の内容は朝食もしくは昼食、または両方の提供とさまざまです。完全な食事もあれば、ドライフルーツバーのような栄養価の高い軽食や、高カロリーの栄養強化ビスケットを配る場合もあります。

正解は①~③の
すべてです!
世界の多くの子どもたちが毎日空腹のまま学校に通い、そのため授業に集中できずにいます。畑仕事や家事を手伝うため、学校に通うことすらできない子どもたちも大勢います。
学校給食があれば、子どもたちの栄養状態や健康が改善されるだけでなく、家族が子どもを毎日学校に通わせる強いきっかけにもなり、出席率や成績向上にもつながります。
また、給食の食材は可能な限り現地で調達されます。現地の小規模農家とつながることで、地域経済へもプラスの影響を与えています。

飢餓の撲滅を使命に活動する国連唯一の食料支援機関です。
2023年は120以上の国と地域で1億5,200万人の人びとに食料を届けました。
紛争や自然災害発生時における緊急支援や、長期的に人びとを支えていく開発支援を行っています。
2020年にはノーベル平和賞を受賞しました。
国連WFPを支援する認定NPO法人で、日本における国連WFPへの民間の公式寄付窓口です。
募金活動、企業・団体との連携や広報活動によって、日本における支援の輪を広げています。
2024年外務大臣表彰を受賞しました。